当サイトではIVVの他にSPYやVOOについても記事にしております。
SPY、IVV、VOOの比較記事については以下参照ください。
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S&P 500 ETF(VOO、IVV、SPY) の比較
S&P 500とは S&P 500®は米国大型株の動向を表す最良の単一尺度として広く認められている株価指数である。この指数をベンチマークとする運用資産の総額は9兆9千億米ドルを超え、こ ...
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IVV(iシェアーズ・コア S&P 500 ETF)とは
S&P500指数のパフォーマンスへの連動を目指す上場投資信託(ETF)で、大型株を中心に構成されております。
IVVは米国に上場されておりますが、SBI証券など海外ETFを扱っている証券会社でも購入できます。
S&P 500とは
S&P 500®は米国大型株の動向を表す最良の単一尺度として広く認められている株価指数である。この指数をベンチマークとする運用資産の総額は9兆9千億米ドルを超え、この指数に連動する金融商品の運用資産額は約3兆4千億米ドルに及ぶ。この指数は米国の主要産業を代表する500社により構成されており、米国株式市場の時価総額の約80%をカバーしている。
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S&P 500<sup>®</sup> - S&P ダウ・ジョーンズ・インデックス
基本情報(2020年3月13日)
上場:米国(日本の証券会社から投資可能)
配当頻度:四半期(3ヶ月ごと、3月、6月、9月、12月)
配当利回り:2.17%
経費率:0.04%
チャート(2020年3月13日)
S&P500に連動するETFは長期的に上昇しております。長期でみると、直近のコロナウィルスによる影響は限定的に感じます。
2つのメリット
世界の株式投資の指標に連動
NYダウ工業株30種とS&P500は世界の株式投資の指標となっております。世界経済を米国が牽引している状況ですので、ドル建てで米国経済の成長を享受することができます。
著名投資家のウォーレン・バフェット氏も「自分の死後は資産の90%をS&P500ETFに、残りは米国債に投資せよ。」と妻に伝えたといわれております。
信託報酬が非常に低く、長期保有できる
信託報酬は0.04%。信託報酬が低く、長期保有に向いております。
自分だけでなく、子供や、孫の世代まで受け継ぎたいETFの一つです。
デメリット
他の高配当ETFと比べる分配金利回りが物足りない
株式で分配金だけでなく、売却益も狙うなら悪くないですが、SPYDなどと比べると分配金利回りが半分程度だったりするので物足りなさを感じます。
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SPYD 海外ETF(高配当)の紹介
SPDR Portfolio S&P 500 High Dividend ETF(SPYD)とは S&P500®指数構成銘柄のうち、高配当利回り上位80銘柄に投資する上場投資信託(ET ...
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IVVとVYM(高配当ETF)の比較(2020年3月17日)
以下、IVVとVYMの過去5年間の値動きを比較したチャートになります。
オレンジ色:IVV、青色:VYM
IVVはVYMよりも1%程度、配当利回りが低いので、配当利回りとしては5年間で約▲5%程度の差になりますが、株価についてはIVV(+12.22%)とVYM(▲3.67%)との差額は+15.89%となります。
VYM配当利回りの影響を控除すると、IVVはVYMよりも5年間で+10%程度パフォーマンスが高いことになります。
配当好きの方ですとIVV(約2%)とVYM(約3%)のどちらに投資するか悩むと思いますが、この5年間のパフォーマンスはIVVの方が高いのは確かです。
IVVとVT(全世界投資)の比較(2020年3月17日)
以下、IVVとVT(全世界に分散投資する指標に連動するETF)の過去5年間の値動きを比較したチャートになります。
オレンジ色:IVV、青色:VT
ここ5年は米国株式のパフォーマンスが高く、好きな日本人が多いVT(全世界投資)の株価はマイナスになっております。
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VT 海外ETFの紹介
VT(バンガード®・トータル・ワールド・ストックETF)とは FTSEグローバル・オールキャップ・インデックスのパフォーマンスへの連動を目指す上場投資信託(ETF)です。米国に上場されておりますが、S ...
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個人的な感想
高配当を重視する場合には対象にはなりにくい銘柄ですが、高配当銘柄は株価上昇は限定的であることが多く、また、配当以上に下落することもあります。
S&P500に連動するIVVは2%程度の配当を出しつつ、株価も上昇しており、結果的に高配当銘柄よりパフォーマンスが高いことが多いです。高配当や成長銘柄といった投資テーマをお持ちでない方には投資対象になる銘柄と思います。
個人的にはVNQなどと同様に子供や孫に受け継ぎたい銘柄の一つと考えています。
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VNQ 海外ETF(高配当)の紹介
日本のREITもいいですが、ほとんどが国内不動産が投資対象。日本国内では地域的に多少分散していますが、多くが関東圏。分散投資を行うなら、日本国内だけでなく、日本国外も含め、世界中に分散投資した世界RE ...
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