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iシェアーズ MSCI コクサイ ETF(TOK)の紹介

2020-02-11

2つの先進国株式インデックス

先進国株式インデックスの内、日本でよく使われている2つのインデックス。

インデックス 対象国
MSCI KOKUSAI 先進国22ヶ国(日本を除く)
MSCI WORLD 先進国23ヶ国(日本を含む)

日本を含んでいるかどうかの違いになります。個人的には、保険会社の人と話をするときに、参照するインデックスとなります。

iシェアーズ MSCI コクサイ ETF(TOK)とは

日本を除く先進国の株式で構成される、MSCI KOKUSAI(コクサイ)インデックスと同等の投資成果を目指すETFです。

MSCI KOKUSAI(コクサイ)インデックスは、日本を除く先進国22ヵ国に上場する大・中型株を構成銘柄の対象としており、時価総額でみて市場の約85%をカバーしています。

MSCI KOKUSAIインデックスに連動するETFや投資信託の話をすると、当該インデックスを知らない人は国債と勘違いすることがよくあります。

市場別構成比率(2020年2月6日)

対象となる先進国22ヵ国の主な内訳となっております。

基本情報(2020年3月13日)

上場:米国(日本のネット証券会社などから投資可能)

配当頻度:半年ごと(6ヶ月ごと、6月、12月)

配当利回り:2.35%

経費率:0.25%

 

チャート(2020年3月13日)

リーマンショック時に大きく下落しておりますが、その後株価は上昇しておりました。直近ではコロナウィルスの影響で急落しておりますが、長期的にみるとまだ耐えられるレベルの下落に感じます。

セクター別構成比率(2020年2月6日)

TOKは情報技術、金融、ヘルスケアの3つのセクターで50%弱の割合を占めております。米国市場の割合が70%のため、米国の主要なセクターである情報技術の割合が大きくなります。

 

メリット

日本を除く先進国の株式に分散投資できる

1銘柄で先進国(日本以外)に分散投資を行うことができます(2020年2月6日時点で1,323銘柄)。

日本株投資を行っている場合、当該ETFに投資を行うことにより、簡単に先進国への分散投資を行うことができます。

信託報酬が低く、長期保有できる

信託報酬は0.25%。ETFとして十分にコストは低いですが、投資信託ではさらに低いです。

デメリット

投資信託よりも信託報酬が高い

日本でインデックス型の投資信託でコスト引き下げ競争が起きておりますが、その中でも熾烈になっているインデックスの一つにMSCI KOKUSAIインデックスがあります。

資産運用会社 ファンド名 信託報酬(税込み)
ニッセイアセットマネジメント <購入・換金手数料なし>ニッセイ外国株式インデックスファンド 0.10989%以内*
三菱UFJ国際投信 eMAXIS Slim 先進国株式インデックス 0.10615%以内*

* 2020年2月10日時点のSBI証券のHP記載の信託報酬を記載しております。実質コストについてはもう少し高くなります。

TOKの信託報酬は0.25%ですので、投資信託の信託報酬はかなり低いです。

日本を除く先進国株式インデックスをベースにしたETFの競争があまり無いため、信託報酬が高止まりしているのかと勝手に考えておりました。

S&P500と比べてパフォーマンスが物足りない

米国のS&P500と比較すると、この5年間のパフォーマンスは明らかに物足りないです。TOKとVOO(S&P500)の比較を以下で行っております。

 

TOKとVOO(S&P500)の比較(2020年3月13日時点)

·以下、TOKとVOOの過去5年間の値動きを比較したチャートになります。

オレンジ色:TOK、青色:VOO

5年間の価格推移をみると、TOK(+5.33%)とVOO(+27.75%)になっております。少なくとも、この5年間は米国以外に分散投資するより、米国に投資した方がパフォーマンスが高かったことになります。

個人的な感想

以前はTOKに投資をしておりましたが、最近はiDeCeでMSCI KOKUSAIに連動する投資信託への投資を始めてから徐々にTOKのポジションを落としております

ETFよりも投資信託の方がコストが低いため、配当を気にしない方でNISAで投資する場合には投資信託の方がいいかと思います。

ただ、海外口座で投資信託に投資する場合、当初最低投資金額が数千ドルから始まったりしますし、ETFの方が使い勝手がいいかもしれません。

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イーサン

金融機関に勤めながら投資ブログ書いています。 海外ETFが好きで記事にすることが多いですが、日本のETFや自己投資についても記事にしております。不動産も好きでJ-REITが所有している物件の写真を撮りに行くことも。

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